いまさら言いたくはないのだけれど、アメリカの友人に話したことともないのだけれども、ちょっと言いたいことがある。
最近のウクライナとロシアの戦争のニュースで、ロシアがウクライナの一般市民を虐殺する場面が出てきて非難をしている。これは日本のテレビ局がそのようなコメントを流しているのだけれども、たぶんアメリカでもこのような傾向はあると思う。
その時ふと思ったのが、「アメリカだって、もっとひどいことやってたやん」ということだ。大虐殺については、原爆投下（広島と長崎）と東京大空襲（他の都市を含む）がある。一般市民が無差別に何十万人と殺された。日本軍は真珠湾攻撃を含めて、そんな作戦はやったことはないと思う。
原爆投下と大空襲（一般市民殺傷）
広島原爆投下1945.8.6 長崎8.9
東京大空襲1945.3.10
GHQが日本に対して行った心理戦の一つであるウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（以下、WGIP）では、原爆投下という大虐殺への反発、怒りを日本人が持たないようにGHQは検閲、言論統制、世論誘導を行ったことが、残されている公文書から明らかになっています。
その工作の結果、被害国である日本の国民にも一定数「原爆投下は正当だ」あるいは「仕方なかった」という人が存在することになってしまいました。後述しますが、こうした見方をメディアも強化し続けています。
極東密約（ヤルタ協定）
その次に許せないのが、第二次世界大戦が終盤に入る中、ソ連対日参戦と国際連合の設立について協議されたヤルタ会談だ。日本に関して、1945年2月8日にアメリカのルーズベルト大統領、ソ連のスターリン書記長で秘密会談を行い、その後イギリスのチャーチル首相との間で交わされた秘密協定が、この極東密約である。1944年12月14日にスターリンはアメリカのW・アヴェレル・ハリマン駐ソ連大使に対して、満州国の権益（南満州鉄道や港湾）、樺太（サハリン）南部や千島列島の領有を要求しており、ルーズベルトは太平洋戦争の日本の降伏にソ連の協力が欠かせないため、1945年2月8日にこれらの要求に応じる形で、日ソ中立条約の一方的破棄、すなわちソ連対日参戦を促した。
世界経済に影響を与え、泥沼化の様相さえ見せるロシアによるウクライナへの軍事侵攻。“ロシアの侵攻”といえば、日本との関係では１９４５（昭和２０）年８月１８日の旧ソ連（ロシア）による占守島（しゅむしゅとう）侵攻が知られる。この侵攻の結果、北海道の北方領土が実効支配されて現在に至るのだが、実は岐阜県ゆかりの人物がその侵攻に立ち向かっていた。北海道本島を守ったといわれる“終戦後”の国土防衛戦だ。
ソ連の侵攻があったのは８月１５日に太平洋戦争が終わった直後。当時、日本の領土は千島列島と南樺太まで広がっていたが、日ソ中立条約を破棄したソ連が１８日、カムチャツカ半島の先にある、千島列島北東端の占守島に侵攻した。
島では日本軍の守備隊が自衛で応戦。激しい戦闘となり、多くの死傷者が出た。停戦命令を受けて２１日に日本側が降伏。ソ連軍は千島列島を占領し、北方領土（択捉島、国後島、色丹島、歯舞群島）も、米軍がいないことを知ると９月５日までに全島を占領した。
占守島での自衛戦を決断したのが県ゆかりの旧陸軍軍人、樋口季一郎（１８８８～１９７０年）だった。兵庫県の淡路島に生まれたが、大垣市の樋口家の養子になったことで樋口姓を名乗った。ロシア語が堪能で軍では対ソ連関係の仕事に従事。終戦時は、札幌市に置かれた旧陸軍第５方面軍の司令官だった。ソ連のスターリンは北海道本島も狙っていたとされ、樋口の決断がなければ北方領土どころか、日本が南北に分断されていたとみる人もいる。
リヴァディア宮殿で会談に臨む（前列左から）イギリスのチャーチル首相、アメリカのルーズベルト大統領、ソ連のスターリン書記長
会談が行われたクリミア半島は、当時はソ連構成国であるロシア共和国の領土であり（1954年にソ連構成国であるウクライナ共和国の領土となった上でソビエト連邦の崩壊後ウクライナ領となるが、2014年クリミア危機を経てロシアが編入宣言）、ヤルタはクリミア半島の南端、黒海を臨むソ連随一のリゾート地であった。会場となったリヴァディア宮殿は、ロシア皇帝ニコライ2世の別荘（離宮）として建造されたものである。
極東国際軍事裁判（東京裁判）
極東国際軍事裁判（ The International Military Tribunal for the Far East）とは、1946年（昭和21年）5月3日から1948年（昭和23年）11月12日にかけて行われた、ポツダム宣言第10項を法的根拠とし、連合国軍占領下の日本にて連合国が戦争犯罪人として指定した大日本帝国の指導者などを裁いた一審制の軍事裁判のことである。東京裁判（ Tokyo Trial）とも称される。
ドイツの降伏後にイギリス、フランス、アメリカ合衆国、ソビエト連邦の４ヵ国が調印した国際軍事裁判所憲章に基づいてドイツでニュルンベルク裁判が実施された。それを参照して極東国際軍事裁判所条例（英語版）が定められた。11カ国（インド、オランダ、カナダ、イギリス、アメリカ、オーストラリア、中国、ソ連、フランス、ニュージーランド、フィリピン）が裁判所に裁判官と検察官を提供した。弁護側は日米弁護士で構成された。極東国際軍事裁判に起訴された被告は合計28名であった。
ほぼ同時期に重なって、BC級のみに該当するとされた戦犯を裁いた裁判が横浜で行われており、こちらは横浜裁判と呼ばれる。
極東国際軍事裁判でただ１人日本の無罪を主張したインド代表のパール判事は、東京裁判は国際法を無視した裁判だったと批判し、満州事変から太平洋戦争の事実を国際法と照らし合わせながら検証し、その違法性を具体的な見解を添えて厳しく追及している。私達日本人ですら誤解していた部分が少なくなかった事にショックを受けた。私には、戦争が正しかったとも間違っていたとも断言する事は出来ない。ただ、過去の歴史を正しく理解する義務は過去を受け継いで現代の日本を生きている私達にあると思う。
コメント